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姿勢と横隔膜、身体全体への程度な負荷のデザインが、作業療法士が呼吸にアプローチするときのポイントとなる。
姿勢と横隔膜、身体全体への程度な負荷のデザインが、作業療法士が呼吸にアプローチするときのポイントとなる。
また、呼吸機能そのものの改善ではなく、呼吸を[[リラクセーション]]などの手段として用いることもできる。


===運動負荷のデザイン===
===運動負荷のデザイン===


横隔膜をターゲットにした訓練と運動療法を併用する内容が、身体機能とQOLに効果を上げたという報告<ref>[https://www.jstage.jst.go.jp/article/rigaku/44/2/44_11170/_pdf/-char/ja 巻  直樹他:嚥下機能低下を呈した要介護認定高齢者に対する呼吸トレーニングが呼吸機能,嚥下機能,QOLに与える効果.理学13療8法学 第 44 巻第 2 号 138 ~ 144 頁(2017 年)理]</ref>がある。ただし、効果は6ヶ月程度を限度に継続しないという。つまり、日常生活をおくる中で同程度の負荷が得られるように、生活をデザインし提案することが[[作業療法士]]には求められる。
横隔膜をターゲットにした訓練と運動療法を併用する内容が、身体機能とQOLに効果を上げたという報告<ref>[https://www.jstage.jst.go.jp/article/rigaku/44/2/44_11170/_pdf/-char/ja 巻  直樹他:嚥下機能低下を呈した要介護認定高齢者に対する呼吸トレーニングが呼吸機能,嚥下機能,QOLに与える効果.理学13療8法学 第 44 巻第 2 号 138 ~ 144 頁(2017 年)理]</ref>がある。ただし、効果は6ヶ月程度を限度に継続しないという。つまり、日常生活をおくる中で同程度の負荷が得られるように、生活をデザインし提案することが[[作業療法士]]には求められる。
===低負荷集団的運動プログラム===
集団に対する、簡単な運動プログラムが、呼吸や歩行に好影響を与えるという報告<ref name="syudanp">[https://www.jstage.jst.go.jp/article/jsrcr/17/1/17_28/_pdf/-char/ja 會田信子他:女性高齢者に対する低負荷集団的運動プログラムの呼吸・歩行機能の評価.日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌第17巻第1号.p.28-34]</ref>がある。
この中で、重要な意見が述べられており、それは効果の個人差についてである。その要因として、『運動に追随 できる注意力などの認知機能や,参加率の差が影響していると考えられた.今後の課題として,認知機能が低下した高齢者に対する,運動プログラムのあり方に関する検討も必要と思われる.』<ref name="syudanp" />とある。ここに対する視点を作業療法士は持たなければならない。
[[作業療法士]]は、対象者の能動性・積極性や、[[認知機能]]の要素についての評価をプログラム実施しながらも並行して行っていくスキルを身につけておく必要があることが示唆される。
===リラクセーション===
[[作業療法士]]は、その専門領域をとわず、呼吸機能の改善だけでなく、呼吸によって得られる精神的な安定を目的として、[[リラクセーション]]の手段として呼吸を用いることが非常によくある。
その効果のエビデンスとして、高齢者に対しての意識的腹式呼吸がリラクセーションに有効であるという報告<ref name="relax" />がある。当該論文中では、この意識的腹式呼吸のリズムは要約すると、
『吸気時間:呼気時間を約1:2 とし、深くゆっくりとした呼吸を1分間に6回のペースで行うものである。』
とされている。
呼吸をうまく用いることで、非侵襲的に[[リラクセーション]]効果が得られることが報告されている。


==制度と呼吸器リハビリテーション==
==制度と呼吸器リハビリテーション==

2020年8月12日 (水) 02:33時点における版

人間作業療法にとっての呼吸について述べる。

呼吸の重要性

いうまでもなく、呼吸は、人間にとってきわめて重要である。

なぜなら、人間が生きるためには十分に呼吸ができる必要があるからである。

人間は、呼吸によって酸素を取り込み、エネルギーを消費することで生命維持に必要な生理学的活動を行う。

それによって、生命を営む。呼吸は生命維持に欠かすことができない大切な活動である。

生命維持が安定すればこそ、人間は自らにとって重要な作業と向き合うことができる。

呼吸に対する考え方

つまり作業療法士としては、呼吸に問題があれば、対象者の方ができる限り本当に取り組みたい作業に集中できるために、その改善に取り組むか、その改善が可能な他の職種との協業が必要となる。

その職種については下記で述べる。

作業療法士としては、本来的には応用動作の訓練や、作業を用いた介入に注力したいとしても、呼吸状態が悪ければ作業療法介入の成果は明らかに低下する。

よって、必要に応じて協業できる専門職が不在の場合は、作業療法士が積極的に呼吸器リハビリテーションを行う必要がある。

また、リラクセーションとして呼吸を用いることの有効性の報告[1]もある。これについては、後述する。

呼吸の評価

呼吸の評価には以下のような要点がある。

SPO2

呼吸で一番大切なことは、動脈血酸素飽和度である。

動脈血の中の酸素の量である。

血中酸素濃度は呼吸がきちんと行えているかどうかの、最もわかりやすい指標となる。

一般的には、指標として業務に用いやすいSPO2を使う。

SPO2パルスオキシメーターを用いる。

たとえば、以下のようなものがある。

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肺への空気の出入り

呼吸は、肺に十分に空気をとりこみ、吐き出す、この換気がきちんとできていることがまず重要である。

きちんと厳密に検査をするためには、スパイロメータなどが必要である。

スパイロメータをつかった、より厳密な検査については、スパイロメトリーを参照。

姿勢

肺の換気が十分に行えるためには、換気が行いやすい姿勢が保てている必要がある。

脊柱側湾症などが、呼吸に対してネガティブな要因になると報告した研究[2]がある。

高齢化と呼吸器

一般に高齢化によって呼吸機能は低下すると言われる。

ただしそれは傾向であって、本質は年齢ではなく、骨格筋力の低下などの要因であり、それらの結果が呼吸に影響を与える本質であるという報告がされている。[3]吸気 ・呼気筋力は加齢に ともなって男女 ともに低下するが、年齢や体格そのものが決定要因ではなく、握力に示されるような骨格筋力の低下などのいくつかの要因を含む加齢性変化によって生じている可能性が報告されている。

呼吸に影響する骨格筋を鍛えることで、呼吸状態を改善できる可能性がある。

呼吸機能は、要介護高齢者の身体機能や嚥下機能、ADL、IADL、QOLとの相関が報告[4]されている。ただし、この報告はあくまで、相関のレベルであるので、因果関係については言及されていないことに留意すること。

また、高齢化すると、若年者に比べると肺炎リスクが高まると言われている。

作業療法と呼吸

冒頭で述べたように作業療法士は、対象者の呼吸状態については、領域にかかわらず留意しその呼吸がきちんと行えていることを定期的に確認することが必要となる。

姿勢と横隔膜、身体全体への程度な負荷のデザインが、作業療法士が呼吸にアプローチするときのポイントとなる。

また、呼吸機能そのものの改善ではなく、呼吸をリラクセーションなどの手段として用いることもできる。

運動負荷のデザイン

横隔膜をターゲットにした訓練と運動療法を併用する内容が、身体機能とQOLに効果を上げたという報告[5]がある。ただし、効果は6ヶ月程度を限度に継続しないという。つまり、日常生活をおくる中で同程度の負荷が得られるように、生活をデザインし提案することが作業療法士には求められる。

低負荷集団的運動プログラム

集団に対する、簡単な運動プログラムが、呼吸や歩行に好影響を与えるという報告[6]がある。

この中で、重要な意見が述べられており、それは効果の個人差についてである。その要因として、『運動に追随 できる注意力などの認知機能や,参加率の差が影響していると考えられた.今後の課題として,認知機能が低下した高齢者に対する,運動プログラムのあり方に関する検討も必要と思われる.』[6]とある。ここに対する視点を作業療法士は持たなければならない。

作業療法士は、対象者の能動性・積極性や、認知機能の要素についての評価をプログラム実施しながらも並行して行っていくスキルを身につけておく必要があることが示唆される。

リラクセーション

作業療法士は、その専門領域をとわず、呼吸機能の改善だけでなく、呼吸によって得られる精神的な安定を目的として、リラクセーションの手段として呼吸を用いることが非常によくある。

その効果のエビデンスとして、高齢者に対しての意識的腹式呼吸がリラクセーションに有効であるという報告[1]がある。当該論文中では、この意識的腹式呼吸のリズムは要約すると、

『吸気時間:呼気時間を約1:2 とし、深くゆっくりとした呼吸を1分間に6回のペースで行うものである。』

とされている。

呼吸をうまく用いることで、非侵襲的にリラクセーション効果が得られることが報告されている。

制度と呼吸器リハビリテーション

呼吸器リハビリテーション加算[7]は、診療報酬の仕組みの中にある。国が認める加算で、保険制度の仕組みの一つである。

一定の職種が、呼吸の訓練や指導をおこなうことで加算を請求できる[7]

その職種は、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、そして医師である[7]