オンライン面会

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Web面会から転送)

Zoomをはじめとした、オンラインミーティングツールを利用した面会方法。

老人施設や病院などでは、COVID-19流行に伴って実際に面会をすることができなくなった。

そのための代替ツールとして考案された。

今後の利用価値

COVID-19の終息に伴って対応施設は減ると思われる。

しかし、オンラインで面会できることには経済的価値はもちろん、本人や家族にとっての心理的価値は大きい。

遠方家族との面会手段

直接会えないことはないが、遠方の為なかなか頻回に面会することが難しい場合も多々ある。

そのため、面会手段として施設側が対応できているかどうかは家族としても、施設を評価するための項目の一つとなっていくと考えられる。

マンパワーや時間を極力スリム化して対応できるような仕組みづくりが、各施設には今の時期から求められていると言える。

この点に関しては将来的にボランティアなどの仕組みが導入できるとよいと思われる。

会いたくけど会わないといけない人に会うための手段

実際の面会のように直接会うことが心理的に難しい場合に用いるなどである。

オンライン面会のメリット

互いの場所に依存しない

まず、通話者の場所に依存しないことである。

これはすでに携帯電話の登場によって実現されていることでもあるが、インターネットや各種ネットワークに、情報端末が接続可能でありさえすれば、互いの場所を選ばずにコミュニケーションが取れるという点が最も優れた特性である。

また電話よりもはるかに豊かな表現でコミュニケーションを行うことができる。

低コスト

テレビ電話に比べると低コストで行うことができる。

複数人になってもできる

もともとオンライン会議用のツールであるため、2人以上の運用も気軽に簡単に行うことができる。

運用上のリスク

接続通信環境への投資

施設内のネットワーク環境が脆弱な場合には、オンライン面会を快適に行うことは困難になる。

そのため、ご本人様やご家族様が実際の面会に期待するような快適交流が確保できるようなオンライン面会が提供できるためには、事前にある程度通信速度、安定性の確保されたネットワーク環境を準備しておくことが必要であり、そのための投資が必要になる。

金銭的コスト面

電話の場合は、各施設公衆電話や私物の携帯電話を使用していただいて、通信を行っていただいていた。

しかし、COVID-19影響下においては、オンラインミーティングの場合は、通信環境もiPad等の機材も施設、病院側の持ち出しになっている。

これまでは、電話で個人にコストを負担することをお願いできていたので、金銭的コストについて施設、病院側に工夫は必要ではなかった。しかし、Zoom等になる上記のような環境となっており、必要な設備投資に対してどのようにコストを利用者の方に負担していただくのかということが、継続的に面会ができる環境を維持するためには必要になる。

サービス維持の観点から、どのように利用していただくのかについては工夫が必要で、電話などと横並びで料金をいただくような仕組みも必要となる。

しかもトラブルにならないようにお金をいただく仕組みが必要なので、各施設でしっかりとコスト面に関する計算を行って妥当な金額を請求することが必要であろう。

時間的コスト

従来通りの面会とはことなり、オンライン面会においては、遠方であれば会いに来ることが難しかった方も気軽に面会をご利用いただけるようになる。

これは、対応する施設側が、仕組として現場スタッフが無理なく対応できるように予約システムなどの仕組みを整備することによって、コンパクトにオンライン面会が行えるようにすることで対応する必要がある。

つまり、運用上は何らかの形でどうしても制限を設けざるをえない。そのことを早い段階から織り込んで運用ルールを事前に設定しておくことが大切であろう。

時間的コストがあまりに増大すると、今現在やっている業務内容に支障が出てしまう可能性もある。

トラブルを防止するため、「1回10分まで」のように、オンライン面会を行う上での事前の決め事も極めて大切であり、本人及び家族様に周知する必要がある。一方で、どういう場合にはその10分を超えて面会することに対応するのかということについても、施設、病院内で統一した見解の下で対応を行うことが必要不可欠であろう。

人材コスト

オンライン面会を実現するには、ICT化の一つとしてとらえるとき、それに対応できる人材が必要になる。

具体的には、オンライン面会の運用について調整できる人材と、実際にオンライン面会の場で付き添って一緒に操作をする人材が必要になる。

「機械はにがてだから」という職員ばかりの施設においては、そのような職員に操作方法を学習してもらいできるようになってもらうまでのコストが必要になる。また、得意不得意がどうしてもあるため、得意なスタッフに業務が集約されてしまうリスクも当然発生する。

そのような点も見越したうえで、だれでも、簡単かつシンプルに必要な操作を理解してオンライン面会の環境が提供できるような運用の仕組みを考える必要があり、それができるような人材が求められる。

旧い施設や病院において、マネジメント層の人材自身が新しいことを取り入れることが苦手な組織においてはここは、大きな弱点として露呈することになるであろう。