生活行為向上マネジメント（MTDLP:Management Tool for Daily Life Performance）

生活行為向上マネジメントは、日本作業療法士協会が若手とベテランの間にある作業療法への熟練度・経験の違いから来るアウトプットに差がありすぎる状況を改善し、日本社会における作業療法そのものの知名度を向上することをも目的として制作したツールである。

このようなツールが必要とされた最大の背景は、地域包括ケアシステムにおいて作業療法がしっかりと貢献をしていくことが必要^[1]だからである。

また、国に対して作業療法の有用性を説明するためのツール^[1]としても必要であった。

当時ドラッカーのマネジメントが日本で流行したのも命名に影響した（要出典）

目標

2025年に国民全てが作業をすることで元気になれることを知っている(普及啓発への取り組み)^[2]

高齢期において作業をしている人は健康である、を国に対して説明するためのツールとして開発された。^[3]

日本では、それぞれがばらばらにサービスを提供してきていたので、介護保険においては一応ケアマネージャーが全ての仕切りを行なっている。その一方で、医療と介護の連携を統括するような実働を一貫して行うような仕組みは存在しない。

そうした連携を作業、生活行為視点で可能にしうるものとして、生活行為向上マネジメントは作られている。

生活行為向上マネジメントが機能するようになれば、対象者の方のQOLややりたいこと、意欲に焦点化した生活支援の形をさまざまな事業所やそのスタッフが連携して作り上げることができるようになる。

生活行為向上マネジメントにはそのような役割も期待されている。

山田^[4]によると、MTDLPはペーパーが多すぎるという課題があるという。