自殺
何はなくとも誰かに話を聞いてもらうことが大切。
インターネットへの書き込みでも、SNSに吐き出すでも広告の裏に書きだすでもよい。
やれることを全てやり切ってから、冷静さを取り戻すことが大事。
相談先
自殺したいという感情をぶつける先としての連絡先には以下のようなものがある。
電話相談先
いのっちの電話 090 8106 4666[1]
0570-064-556
0120-279-338
0570-783-556
0120-783-556
子供のSOS ch
0120-0-78310
子供の人権１１０番
0120-007-110
SNS相談先
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/seikatsuhogo/jisatsu/soudan_sns.html
社会環境との相関
社会環境が悪いからといって、自殺を考えることは間違っており、上記に相談するべきである。
COVID-19によるコロナで発散がうまくできなくなった人が、自分で自分を追い込んでしまうことが増えている。
社会情勢の変化によってうまくいかないことが増えている昨今だからこそ、相関してしまうという現象は現実として起こりうる。
人と繋がれないメンタリティを改善することが大切と思われる。
社会悪としての自殺
自殺は、社会としては一般に悪いこととされており、少なくとも積極的に自殺を推奨する、政府や行政は日本には存在しない。
にもかかわらず、自らの意思で自殺をする人が絶えないのは、社会からの禁止では自殺を阻止するだけの影響力が不足しているからと言える。
社会悪とみなすことのみでは、かなずしも問題は解決しない。
メディアの影響
メディアの報道は、自殺数に影響する。[2] SNSにも同じような効果があるかもしれない。
『自殺報道ガイドイン』に反する報道・放送に関する厚生労働省注意喚起
《自殺関連報道として「やるべきでないこと」》
報道を過度に繰り返さないこと／自殺に用いた手段について明確に表現しないこと／自殺が発生した現場や
場所の詳細を伝えないこと／センセーショナルな見出しを使わないこと／写真、ビデオ映像、デジタルメディア
へのリンクなどは用いないこと
《自殺関連報道として「やるべきこと」》
有名人の自殺を報道する際には、特に注意すること／支援策や相談先について、正しい情報を提供すること
／日常生活のストレス要因または自殺念慮への対処法や支援を受ける方法について報道すること／自殺と自
殺対策についての正しい情報を報道すること
パパゲーノ効果
自殺を減らす効果のある報道があるということが、具体的研究で明らかとなっている。そのための要素は、ガイドラインとして策定されている国もあれば、国によってはそれを十分に踏まえた報道とはいえない報道がなされている国もある。
日本は後者であるとみなせる。
ウェルテル効果
「自殺のモデルケース」の情報伝達が自殺者を増やす効果である。
単に自殺の報道をすると、影響されて自殺する人が増えることはすでに明らかにされているので、報道やインフルエンサーやSNS利用者には、基本的な知識としてウェルテル効果を踏まえた言動が求められる。
双極性障害との関連
双極性障害いわゆる躁鬱病はリスクが高い。
必要に応じて、入院治療も柔軟に検討するなど、まずは生命を優先する対応をとってもらいたい。
もし、自分でうまく判断ができない状態であるならば、病院の利用は正しい選択肢である。
躊躇しないで利用すべきである。
