COVID-19

日本において、2020年には新型コロナウィルスの名前で世間一般に定着し呼称されている。

社会現象として、作業剥奪を国民全体で経験した事例として極めて重要。

「N501Y変異株」

第四波といわれるものの実体と思われる。

健康であったミネソタ州の小学一年生が、コロナで死亡毒性の方は不明としても、感染力の方は上がっていると考察される。

2021/05/03現在、既存のものより明らかに感染力が強い「N501Y変異株」の指数関数的増加が指摘されている。

数値データ上の感染力は、これまでのものとは別物と考えるべきで、これまでの感染対策でも、拡散を防ぎ切ることは困難と統計上から推察される。

1 従来株と同じかのような誤解をしたままでは、対策が遅れると、他地域で大阪のような事態になる可能性がある

2 生産年齢人口で中等症患者や重症患者が出ている

3 素早い「まん延防止等重点措置」は流行のスローダウンに使うことはできる

4 長期的見通しが大きく変わった(高齢者の予防接種だけでは医療崩壊のリスクが残る)

有効とされる感染予防対策

「手洗い」「咳エチケット」「屋内でのマスク着用」「三密を避けること」

マスク着用の有効性

感染者がマスクをつけることが、感染の拡大防止に大きく役立つことが東大の実験で明らかとなっている。自身が感染しているつもりで、普段からマスクを装着しておくことが結果的に、自分自身をCOVID-19の感染から守ることにつながるというエビデンスがしめされた。

非感染者がマスクを着けなかった場合のウイルス吸い込み量は、感染者がサージカルマスクか綿マスクを着けると、着けなかった場合に比べ20～40%に抑えられた。

ユニバーサルマスク

ユニバーサルマスクとは、症状があろうと、なかろうと、とりあえずマスクをつけて過ごすという考え方のことであるが、ことCOVID-19の感染拡大防止には極めて有効な考え方であるということが示されている。

これについては、以下のように説明がなされている。 まず、マスクには完全なウィルス遮断効果はないものの、体内に取り込むウィルス量を減少させる効果があり、無症状でいられる程度の微量のウィルスを知らず知らずに取り込んでいくことになる。そうすると、無症状のまま感染治癒し免疫を獲得することができ、死亡重症化のリスクを抑えることができるという。 これは、いわば、天然のワクチンとも言える考え方と言える。

交差免疫

事前に、構造のよく似た季節性コロナウィルスに感染したことがあると、重症化しにくいと言われるようになってきている。

これもある意味天然のワクチンと言える。

これによって、国別のウィルスの重症化、死亡率についての大きな違いが説明されるようになってきている。

「３密回避」では不十分に(令和3年4月30日時点)

２密　１密　であっても、感染が拡大した事例が報告されるようになってきており、変異ウィルスの影響が指摘されている。

とはいえ、人と出会わないことが、最も効果的であることは間違いない。

感染したのは、大学のダンスサークルの学生たちで、参加した90人以上のうち、数日後に9人の感染がわかり、最終的には飲み会の参加者や関係者など、およそ60人の感染が確認された。変異ウイルスではなかったものの、多数が集まる「密集」と、近くで会話する「密接」の2つの条件があり、感染が広がった。NHK「3密」でなくても集団感染のおそれ

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劇場で稽古をしていた演劇関係者に感染の疑いのある人がいることがわかり、検査したところ、20代から60代の男女9人の感染。全員がマスクを着用し、稽古も2メートル以上の間隔を空けて行っていて、「3密」のうち、「密閉」の条件しか。ほとんどの感染者がほかに接点がなかったことから、保健所は稽古を通じて感染した。NHK「3密」でなくても集団感染のおそれ

潜伏期間

多くの人がおよそ４〜５日で発症する。

全体では、1~14日と幅がある。

中国の研究者は最長２４日間と発表している。ハズレ値であり、対処しきれないため、日本ではあまり言及されない情報である。

感染させる期間

COVID-19は、発症する前の人から感染する可能性が明らかになっている。

具体的には、新型コロナウイルスに感染した人は発症の2日前から、他者へ感染させると考えられている。

また、発症後も7日から10日程度は感染させる可能性がある。

無症状割合

３〜８割が感染しても無症状である。ダイアモンド・プリンセス号ので新型コロナに感染した544人のうち、55％は無症状であり、39%が軽症、5％が重症、1％の方が死亡

また、別の研究では、ウイルス感染が確認された際に発熱の症状があった患者は４４％にとどまり、無症状で感染している事例が確認された

急性期症状

COVID-19における急性期症状には、以下のようなものがある。

倦怠感、呼吸苦、関節痛、共通、咳、嗅覚障害、目や口の乾燥、鼻炎、結膜充血、味覚障害、頭痛、痰、食欲不振、ノドの痛み、めまい、筋肉痛、下痢

感染拡大予防

COVID-19と社会が向き合う上で極めて重要なのは、感染拡大の予防である。

COVID-19の感染拡大を阻止する戦略として、クラスターの発生を予防することが有効な対応とされている。

喋りながら食べない

飛沫感染の最大にして最悪のリスクが『喋りながら食べる』ことなのです。

三密の回避

クラスターの発生は、三密を避けることで、確率を低下させることができるとされている。

三密とは「密室、密接、密集」である。

海外では、同一の概念が３Cとして提唱されるなど、世界的にも一定の評価を得ているといえる。

感染リスクが特に高い場面

感染リスクが高まる「５つの場面」が取りまとめられて指摘されている。

飲酒をともなう懇親会

大人数や長時間におよぶ飲食

マスクなしでの会話

狭い空間での共同生活

居場所を切り替えた際の気の緩み(休憩室や喫煙所、更衣室)

感染の完全予防はできない

COVID-19において、感染の拡大の予防はできても、全ての場面で１００％の感染予防することは、現実的に考えて事実上不可能である。

そのため、感染することが、感染予防対策の不完全さを象徴するもののように、感染当事者の謝罪をもとめる状況に至っているが、これは感染の予防ができないということが周知されていないと言わざるをない。

感染拡大予防対策は可能であるが、感染の完全な予防は困難であり、感染が判明した時点で適切な対応をとることしかできない。

そのためには、感染の事実を公表しやすいような社会的な雰囲気作りを行うことが欠かせない。

作業剥奪に大きな影響

COVID-19 によって多くの社会的規制が生まれ、社会、医療、福祉、経済、教育、スポーツ多くの領域で非常に多くの問題が生じている。

COVID-19 は、下記のような特性のため、政治的な対応の結果として、非常に多くの人に突然作業剥奪を強いることとなり、当たり前のように出来ていた作業ができないことが、心身の健康に大きな影響をもたらすことが明らかとなった。

高齢者からの声として

「趣味の集まりも中止され、行くところがない」 「1週間、誰とも話していない。日本語を忘れそうだ」NHK-コロナフレイル～高齢者を襲う第二の禍～2021年4月7日

が紹介されている。

その他象徴的なものとして、2020年、高校球児は史上初めて甲子園中止の憂き目に遭う。

2020東京オリンピックは、2020年に延期となった。令和3年4月29日現在、開催できるめどは全く立っていない。2021年4月29日現在、開催予定日まで１００日を切ったが、再延期や中止を求める声が多いアンケート結果も公表されている。

感染封じ込めは困難

世界的な統計データによると、完全な感染封じ込めは困難であるという。

これが、無策なまま事実として重症化リスクの低い人たちの免罪符のようになれば、重症化リスクの高い人たちの生活がより困難になる可能性があり、早急に、生活の時間帯や、生活のスペースを分ける目安づくりなどが行われる必要があるが、そのために丁寧な議論を行う必要があるであろう国会は開催されない状況が、20200814現在継続している。

また、どのような人がリスクが高くて、リスクが少ないのはどのような人なのかを、より詳細に明らかにすることで、社会構成員それぞれが気をつけることに期待したいが、残念ながら、それが難しいかもしれないという研究がある。

能力差の大きな集団で画一化した大雑把なルールで行動の最適化を求めることは、困難であるという問題が、より一層この問題への対処を困難にしている。

検査

PCR検査

抗原定量検査

簡易キットを使う抗原定性検査

など

PCR検査

サンプルの数が少なくて検出できないのなら、RNAの数を検出可能な数まで増幅させて仕舞えばいいじゃないというコンセプトの検査。

今現在体内の中に、COVID-19のRNAがないかどうかを検査することで、感染の有無を検査する。

検査方法についてはPCR法の記事を参照のこと。

ワクチン、治療薬

2020年10月30日現在未完成

2020年11月9日　アメリカ製薬会社のファイザーが、COVID-19の極めて効果的なワクチンが開発できそうと発表。

2021/04/07 アストラゼネカ社製ワクチンと血栓の発生の因果関係が排除出来ないと、EUの審査機関が発表した。

マニュアル等

厚生労働省発行

新型コロナウイルス感染症発生時の業務継続ガイドライン

既存の医療システムへのダメージ

日本の医療にCOVID-19が与えた影響はかなり大きい。

例えば以下のようなものがある。

感染対策

売り上げ低下

スタッフへの負担の増大

小児科への影響

COVID-19への感染対策として、社会全体としての基本的衛生水準が向上したことから、顧客となる小児の体調不良の総数が減少したり、受診控えがみられるようになって経営に深刻な影響が出ているという報告がなされている。

たくさん受診してもらい、処置をすることによって収入が発生するというこれまでの医療ビジネス体系とのミスマッチが生じている状態であり、真面目に診療を行ってきた小児科の医療ネットワークに深刻な影響をもたらしている。

小児科がなくなっていってしまうことを社会の一員として考えなければならない。

日本経済へのダメージ

人の行動パターンが変化した。　人が外出を控えるようになったことで、人が外で消費をすることを前提としていた産業が概ねダメージを受けている。

そのようなサービス産業の雇用が失われることによって、貧困が深刻化していると言われている。

当然、関連する経済活動に関する税収も低下しているので、それらを原資とするサービスである、社会福祉、医療の現場に対するダメージも今後現れてくると思われる。

子供食堂の運営へのダメージ

COVID-19は、こども食堂の運営を困難にしている。

十分な指針が策定できないことやボランティアの延長線上で行われていることもあって最終的な責任の所在が不明確であることなどがその理由とされている。

行政が感染対策などの指針を示すことの必要性が指摘されている。

障害者雇用の現象

NHKによるとCOVID-19の影響で障害者の雇用が減少している。

厚生労働省は新型コロナウイルスの感染拡大による障害者雇用への影響を把握するため、全国のハローワークなどを通じて調査を行っています。それによりますと企業の業績悪化などを理由に解雇された障害者はことし4月から9月までの半年間で全国で1213人に上り、去年の同じ時期に比べて342人、率にしておよそ40％増えています。 このうち知的障害者は432人で去年よりおよそ80％増加しています。 また精神障害者は315人（去年比＋29％）、身体障害者は466人（去年比＋20％）となっています。

日本の動向

2021年5月4日　インドから入国 感染確認の男性が死亡 検疫所施設で療養中　2021年5月3日 22時33分

2021年5月2日　東京都は1日、渋谷、原宿、新宿駅周辺で若者計480人に、不要不急の外出を避けるよう求められている中で外出した理由などを尋ねた調査結果を公表した。選択肢で一番合っているものとして「マスクをしているから大丈夫」を選んだのが160人で最多、次いで「皆も外出している」が73人だった。

2021年5月1日　入国後の誓約不履行、1日3百人 コロナ対策、14日間の位置確認　2021/5/1 17:46 (JST)5/1 17:51 (JST)updated 一方で、空港水際対策の強化もなされた様子

2021年5月1日　東京五輪の大会組織委員会は1日、4月27日に鹿児島県奄美市と霧島市であった聖火リレーに関わっていた自治体職員ら計6人が、新型コロナウイルスに感染したことが確認されたと発表した。

2021年4月30日　無症状でウィルスをたくさん保有している人がいることが明らかになった。

2021年4月30日　飛び込み五輪予選で来日 海外チームのコーチ1人がコロナ陽性　2021年4月30日 19時23分

2021年4月30日　大阪では、介護老人保健施設から入院できず待機していた方が亡くなるなどの医療崩壊が発生している。モルデナ社のワクチンの第一便が日本に到着した。

2021年4月30日　大阪府森脇医療監は４月１９日、府内に１８あるすべての保健所の所長にあてて、新型コロナの感染拡大で病床がひっ迫し、以前にも増して入院調整が厳しくなっているとして、「当面の方針として、少ない病床を有効に利用するためにも年齢が高い方につきましては、入院の優先順位を下げざるを得ない」とするメールを送り、その後撤回。

2021年4月23日　緊急事態宣言3度目の発令　4都府県に、25日から5月11日　2021年4月23日 18:52

2021年4月23日　大阪の確保重症病床の使用率100％に 2021/4/22 21:37 (JST)

なお、重症者数/重症病床数＝328/272＝120.6%

2021年4月22日　4都府県に緊急事態宣言 今月25日から来月11日まで 政府方針まだ発出ではない。2021年4月22日 22時37分

2021年4月22日　新型コロナで打撃の「ワタミ」 政策投資銀行が100億程度支援へ　2021年4月22日 22時51分

2021年4月22日　大阪の保健所機能が停止している。

2021年4月20日　大阪で第４派が急激に拡大し、医療体制が対応できるスピードを上回ってしまい、医療崩壊状態になり、大阪府知事が緊急事態宣言の要請を国に行った。低年齢化及び重症化が進行している。医療職者の数も足りておらず、学徒動員状態になっている。繁華街等への人出の増加が明らかに原因となっているようである。

2020年11月9日　コロナ分科会尾美会長　感染再拡大で緊急提言

世界的影響

2021年5月3日　ニュージーランドの大手メディア「スタッフ」は、感染症のスペシャリストとして有名なオタゴ大学のマイケル・ベイカー公衆衛生学教授が東京五輪の中止を勧告したと報じた。と、東スポwebが報じた。

2021年5月2日　1日当たりの感染者40万人を超え、医療崩壊が起きているインド。 WHOは会見で「感染力の強い変異株が出たりすれば、どの国でも最悪の状況は起こりうる。インドの状況はどこでもおきる可能性がある」

2021年4月30日　欧州連合（ＥＵ）は２８日に公表した報告書で、ロシアと中国のメディアが西側諸国の新型コロナウイルスワクチンに対する不信感を広めるために組織的に偽情報を流布しているとの見解を示した。

2021年4月30日　世界での累計感染者が1億５０００万人を超えた。インドでは、1日あたりの感染者が３８万人を超えた。

2021年4月29日　日本の報道では、現在のニュージーランドの状況が成功例として報道され、科学的根拠に基づく判断や施策が効果があるということが示された。ニュージーランドでは現在ノーマスクで過ごすことができるという。

2020年10月2日　アメリカのトランプ大統領の陽性があきらかにされた。メラニア夫人も同様に感染が発表された。

2020年11月9日　ファイザーがワクチン開発に関する前向きな情報を発表すると、世界中の金融がリスクテイク方向に向けて大幅に触れた。

症例報告

NHKの報道 などの情報を集約する。

肥満と死亡リスク

BMI26前後が最も死亡リスクが低く、BMIが高くなるに従って直線上に死亡リスクが高くなっている。また、BMIが低い場合も死亡リスクはあがる。

診断数

2020年10月27日の時点で、人口の０.０８％にあたるおよそ９万６０００人が感染していると診断されている。

２０代が最も多く、２０代の人口の0.2%が感染している。

重症化率

重症化する人は、50代以下が0.3％だったのに対し、60代以上は8.5％

死亡した人は、50代以下が0.06％、60代以上が5.7％

小児多臓器炎症症候群（MIS-C）

MIS-Cの初期症状には、発熱、発疹、腹痛、下痢、嘔吐などが含まれる。「虫垂炎と間違われるほど」の激しい腹痛を起こすことがよくある。

発症が極めて急速で症状が重いため、患者の70％が集中治療室に入ることになる。

重症化の傾向

以下の6つの基礎疾患を持つ人は重症化しやすいと指摘されている。

慢性閉塞性肺疾患、慢性腎臓病、糖尿病、高血圧、心血管疾患、肥満

がん：重症化リスク3.6倍

慢性腎臓病：入院リスク増加

COPD（慢性閉塞性肺疾患）：重症化リスク5.7倍

固形臓器移植による免疫不全状態：致命率上昇

肥満（BMI30以上)：入院リスクが2.1倍、死亡リスクが1.5倍

心不全、冠動脈疾患、心筋症などの重篤な心疾患：重症化リスク3.4倍

2型糖尿病：重症化リスク2.3倍

喘息（中等症・重症）：人工呼吸器装着期間の延長

脳血管疾患：重症化リスク1.8倍、死亡リスク2.4倍

高血圧症：重症化リスク2倍、死亡リスク2.2倍

血液移植・骨髄移植、原発性免疫不全、HIV、コルチコステロイドの使用、その他の免疫抑制薬の使用による免疫不全状態：潰瘍性大腸炎患者のうちステロイド使用者で死亡リスク6.9倍

肝疾患：肝硬変の重症度に伴い死亡リスク増加（最大28倍）

妊娠：1.7倍人工呼吸器が必要になる

喫煙：重症化リスク1.9倍

若年層での重症化

30代の女性が脳症になったという報告がされている。

後遺症

COVID-19による後遺症はLONG COVIDと呼ばれ以下が報告されている。

急性期症状の持続

倦怠感、呼吸苦、関節痛、共通、咳、嗅覚障害、目や口の乾燥、鼻炎、結膜充血、味覚障害、頭痛、痰、食欲不振、ノドの痛み、めまい、筋肉痛、下痢

脱毛

日本での研究にも報告がされている。

全体の24%で脱毛がみられ、脱毛の持続期間は平均76日。

発症時には全くみられないものの、発症後30日くらいから出現し、発症後120日くらいまでみられることがあるとのこと。

後遺症が現れる傾向

現状不明。

つまり、どういった人に、後遺症が現れやすいのかについても不明。

今後の研究報告が待たれる。

２次障害

フレイル

高齢者がフレイルになる可能性が指摘されている。COVID-19流行に伴う、自粛生活に伴う活動性低下がその原因となりうると言われており実際にデータが出始めている。(2021年4月29日現在)

詳細は、 フレイル内の記事を参照

危機的状況における人間の反応に対する貴重な一事例

災害は一箇所でしか起こらず、経済危機にしても業態によっては儲かり、危機感を全体で共有できる社会的体験はそうそうない。

今回のCOVID-19に際しての初期の社会的反応から、個人の心理的状況、経済状況にいたるまで教訓として分析され、今後にいかすことが、人間社会を一つ前に進めることに多いに役立つと言える。

継続的ストレスへの慣れと思考停止

状況は明らかに悪化しているにもかかわらず、2021/05/04現在昨年よりも緩やかな基準で各種行事イベントがおこわなわれている。

散々我慢してきたのだからこれくらいいいだろうという心理と科学的論理的思考の放棄が、中長期的ストレスが人間社会にかかると出現することがわかる。

平時と異なるストレス環境が長く続くと、人は鈍感になり、きちんと考えようとすることから逃げる傾向にある。

これは、先の大戦の時にも広く国民に見られた現象と思われる。

なんとかならなくてもなんとかするしかない。

なんともできなければ、生活保護があるので、利用するべきである。

誹謗中傷

「卒業式行くな」　コロナで入院中、自宅に中傷はがき 市原研吾 宮崎亮2021年5月1日18時00分https://www.asahi.com/amp/articles/photo/AS20210501001166.html