日本の作業療法業界の問題

顧客の利益を追求するにあたって、日本の作業療法の諸問題は解決されなければならない課題である。

それらの課題について、情報化整理した上で共有し、問題解決につなげることを試みる。

予定。

作業療法士が作業療法よくわかってない問題

どこの世界に自分の仕事の業務範囲や本質的価値が不明確なままプロフェッショナルを名乗れる仕事があるだろうかと考える時、そのような仕事は存在しない。

作業療法士の仕事は国家資格であり、当然臨床の現場においては、プロフェッショナルとしての振る舞いが要求される。

にもかかわらず、作業療法士の中には作業療法という仕事を自分で規定できないままに漫然と与えられた仕事をこなすだけで、十分仕事をしていると思っている人が確実に存在する。

このような人々は、自分自身が何を学び、どのような結果を出せば良いのかが明確でないので、顧客利益を高めるための精神的コストが非常に高くなりがちである。

また、顧客の側としても、自分がどのようなリハビリテーションが受けられるのかについての十分な説明が受けられないことにつながりかねず、そうした意味でも不誠実と言わざるを得ない。

作業療法士は、作業療法とはなにか、特に自分が行おうとしている作業療法とは何かということについてしっかりと理解し、それを顧客に対して伝達する説明責任がある。

その説明責任が果たせることが最低限のプロフェッショナルとしての作業療法士の責務である。

作業を使わない作業療法士が作業療法士として働くことでお給料をもらえているのは、需要と共有の問題なので現実としてはアリである。

しかし、作業を導入した方が効果的に治療介入が進められるような状況下において、積極的に作業を用いた介入ができないのは、確実に作業療法士の技量不足である。

必要に応じて、スピード感をもって治療の中で作業を活用するためには、作業療法士が作業に習熟することが必要である。

そのためには、対象者の評価と並行して、作業分析が適切にできて作業を使いこなせる必要があり、そのためには作業療法士自身がその作業を実践してみることも時に必要である。

業務の中で果たしてそれがどこまでできるのか、十分にそれができるような業務運営がなされているのかについては、多面的な議論が必要である。

作業療法士単品で、対象者の生活の向上に寄与できることは、かなり限定的であり、他職種との連携や相乗効果が欠かせない。

その連携ができないということは、本来期待される相乗効果がまるきり発揮されないということであり、機会損失である。

顧客利益を考える時に真っ先に改善されなければならない問題である。

作業療法士養成課程の項目を参照のこと。