起業
自分で事業を起こすこと。また、事業として物事を始めること。作業療法士は起業したり企業をサポートできると社会に貢献できる幅が広がるので、企業についての知識を知っておくだけでも有意義である。
また、怪しげなセミナーに参加せずとも情報リテラシーがあれば、それなりにインターネットから情報をあつめて、始めることができる。まずはどんどんやってみることが大切である。
具体例
たった半年で「町工場向けSaaS」を立ち上げ、内諾100件で法人化するまでの話
起業をするために必要な３要素[1]
起業が成功するために必要な要素を三つに分けることができ、新井[1]は、それが「知」「人」「金」であるという。この記事でもその要素に沿って記事を構成する。
知識
ビジネス 顧客獲得 広告 SNS 思考法 フレームワーク
経営 マネジメント 目標設定
金融
人
共同で事業をしてくれる人
自分が好ましいと思う人、逆に嫌いだと思う人の傾向を知る
相談相手 メンター
家族の理解
悩みをきいて話題を共有してくれる人
顧客・集客
金
お金に対するマインドを変更すること お金を稼ぐことは社会貢献であると考えること
各種金融口座管理
自己生活資金
初期投資資金
運転資金
起業に向けてステップアップ
働きながら起業するロードマップ
働きながら起業する一つのロードマップを以下に示す。
持っているスキルを明確にする
持っているスキルを必要としている場所を見つける
スキルの市場価値を知る
必要としている人との実際につながりを作り出す
つながりが売り上げを継続的に発生させる仕組みを作る
スキルの明確化
自分がどんなことができるのかを明らかにすると同時に、そ
起業のための時間を作る技術
自分の行動履歴を作成し、優先順位を設定する。また同じ結果をより短い時間で得られるようにタスクを整理する。
思考法を使う
アイディアが煮詰まるなどした時に使える思考法がどれだけたくさんあるかは、状況打破の能力に大きく関わる。
金融口座
銀行口座「生活費用」「事業経費用」「税金用」の３つ
事業用クレジットカード
事業用交通系ICカード
事業内容の明確化
コンパクト、スピーディー、低コストでできるものから始める。
失敗した時の損失、ダメージコントロールを考えてスタートする。
スケーラビリティを考えて、必要な資金を引っ張ってこれるように準備を進めておく。
変化に着目する
政治の変化、制度の変化、世の中の価値観の変化、流行の変化、など。
変化の前後にはギャップが発生する。
このギャップはビジネスと相性がよく、新しいビジネスを考えやすい。
需要の本質を見抜く
生存を成り立たせること、苦痛を減ずること、快刺激をより高めること
顧客のペルソナを作る
自分が顧客として設定する人物の情報をできる限り詳細かつ明確にはっきりとさせる。
年齢、性別、家族構成、居住地域、インフラ、収入源、使えるお金、職業 などなど。
可能な限り、具体的で狭い具体的な人物にするのが良い。
最初はスケールよりも、マッチングやリーチを考えて、とにかくコネクションをつくることが大切だからである。
集客をする
集客とはステップを踏んで信頼関係を築いていくこと[2]と今井はいう。
また、商品が売れないのは、商品の質が悪いのではなくて、商品が周知されていないことに原因があるという。
製品がよく売れているなら、それを伝えることも大切であるという。
また、所属感の演出なども効果的である。
すぐに始められるビジネス
販売
amazonや楽天、メルカリ、ヤフオクを利用してもよい。
自分でECサイトを立ち上げて販売を行なっても良い。
いまや、決済にも、多種多様な手段が使える。
必要としている人に、良い製品を届けることができる場合には、このような販売を行うことが最もすぐに始められるビジネスとなる。
代行
苦手な人に代わりにやってあげる系で、家事代行などが有名である。
教育・情報販売、セミナー
あまり世の中に回っていないニッチな経験の情報は役に立たなくても、人間の知りたいという欲求を満たすので意外と需要がある。
もちろん、役に立つ情報をすきるアップのために伝えるのも価値がある。
イベント主催
人脈があれば、割と簡単。
逆に言えば、そこだけがとても難しいので大半の人には、イベントを実行することすら難しい。ましてや成功させることはもっと難しい。
差別化
際立った特徴があれば、認知され安くなり、消費者に選択される可能性が高まる。
必要経費の詳細な分析
事業として始めるにはどれくらいのお金が必要になるのかを、なるべく詳細に分析する。
SNSの信用を活用する
インフルエンサーにならなくても良いが、しっかりとSNSを活用する。
とくに小規模の段階は、認知を向上するためにSNSをしっかりと使うことが大切。
福祉領域における起業の困難さ
起業することは、新しい顧客の問題点を解決し、その解決に対する報酬を得る新しい仕組みを作ることに他ならない。
福祉領域においては、問題はあってもその問題を解決する時に、支払う報酬が無いので企業が難しいという指摘がある。[3]
