社会
社会とは人の集まりとそれによって生じる相互作用とシステムの総称である。
作業療法は、人と社会との関係性へ作業を通して関わる。
ワーキングメモリと社会性
ワーキングメモリと社会生活には関係があるという報告がある。
社会的距離を保てるひととそうでない人との間にはワーキングメモリの容量が影響しているという報告[1]がある。ただし、この報告については研究チームは調査の制限として「この研究は、COVID-19の影響がそれほど深刻ではなく、物質的にも豊かな単一の文化圏で行われた研究に過ぎません」と指摘して、今回の研究結果を一般化するにはより多くの研究が必要である
[1]
日本の社会について
社会については、
オムニバス的にいろいろな情報を掲載する。
労働生産性を優先する価値観がいき過ぎている可能性
7月3日の出馬会見で舩後氏は、16年7月に起きた神奈川県相模原市の障害者施設殺傷事件などを踏まえ、「1919年、世界で最初に人種的差別撤廃提案を国際連盟委員会において主張した日本が、なぜ、障害者、さらには人間の価値を生産性のみで捉え、優生思想や障害者差別が色濃い国になったのでしょう」としたうえで、
「戦後欧米の労働生産性が高いものを尊ぶ文化、金もうけがうまい人を尊敬する風潮が流入したからだと私は考えます」 と分析。そして、「生産性が高いものを尊ぶ風潮が日本に蔓延している限り、相模原施設殺傷事件のようなことは再び起こる可能性があります。なぜなら、あの難病専門の病院の看護師のようなタイプのナース、介護士は、生産性もない重度障害者は生きている価値がない、という考えがあるかもしれないから」としていた。[2]
働きたくても働けないひとが増えている
希望する給与待遇で、希望する職場で働けないという意味で読む必要はありそうであるが、以下のようなニュースがある。
総務省は11日、働きたくても働けない「未活用労働」の状態にある人が4～6月期に533万人いたと発表した。2018年の調査開始以来過去最多で、前年同期に比べて123万人増えた。コロナ禍による経済活動の停滞で、完全失業者（194万人）を大きく上回る労働力が十分活用できない状況になっている。
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SNSの「脊髄反射的な」情報発信に飲まれる人々
下記の引用記事はアメリカの「キャンセルカルチャー」についてであるが、状況は日本の社会でも大きく変わらない。
現在、キャンセル・カルチャーは、日常的に起こる差別的な行動に影響を与えていると、研究者らは指摘する。
米ミシガン大学（University of Michigan）のリサ・ナカムラ（Lisa Nakamura）教授は、ニューヨークのセントラルパーク（Central Park）で今年5月、黒人男性から犬を首輪なしで散歩させていたことを注意されたため「命を脅かされている」と、警察に虚偽の通報をした白人女性エイミー・クーパー（Amy Cooper）氏を例に挙げた。クーパー氏の行動を撮影した動画はオンライン上で拡散。クーパー氏の勤務先は市民の怒りを収めるため、同氏を即時解雇した。
ハーパーズ・マガジンの公開書簡に署名した人たちは、「キャンセル・カルチャー」の過激化は「情報と意見の自由な交換」を制限すると警告している。
スタンフォード大学のフォード教授は、ソーシャルメディアは「激しい怒りをあらわにし、挑発するよう促すものであり、ニュアンスを伝えることはほぼ不可能だ」と指摘する。「誰かをやりこめることで、感情的な満足を得ることが目的になっていることが多い」
米ミシガン州立大学（Michigan State University）でメディア情報学を教えるキース・ハンプトン（Keith Hampton）教授は「実際には、罪悪感と社会的な辱めによって、意見が変わるものではない」とし、こうした動きの一部は米国社会の二極化を促進するだろうと付け加えた。[4]
自分の頭で考えられない権威主義的な人の行動力が社会に影響を与える
大阪府知事吉村氏が、「うがい薬でうがいをすると、新型コロナウィルスの陽性者が減っていくのではないか」と発言したことで、それを短絡的に、「うがい薬が新型コロナウィルスに効く」と受け止めて、うがい薬が買い占められるということがあったようです。[5]
