「教育(作業療法士養成教育)」の版間の差分

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個々の作業療法士のやる気に依存しているところが大きい。
個々の作業療法士のやる気に依存しているところが大きい。
この辺りのインセンティブとして、建築士などのように級制を法的導入するのが望ましい。
つまるところ作業療法士の成果について誰が評価するかと言う問題なのであるが、誰もできないのであれば、制度にやらせるのが顧客利益の最大化につながる。

2020年8月3日 (月) 14:51時点における版

ここでは、今日現在の現実的実際的な作業療法の教育についてよりも、作業療法士の教育はかくあれかし、と書く。 特に、在学中と卒後を隔てず、作業療法士として業務を行おうとする時に必要になるであろうことを踏まえて、必要と思われる内容を書く。

予定

OTSの実習

多くの場合在学中の実習が、作業療法士になる人が一番最初に臨床を体験し、感じる場所となる。

だから大事なのである。

しかし、どのような教育を受けられるかについては正直運であった。

作業療法士は教育法について指導を受けないと指導ができないわけでもなかった。

公的なチェック機能は弱く、自浄作用に期待するしかなかった。

今後ますます臨床の現場の作業療法士にも教育者としての振る舞いが要求される。

そのかわり誰でも実習を受けられる今のシステムはよろしく改善されるべきである。

やる気がないのに実習に来るのは構わない。が、実習に来てからもやる気が出せないのが致命的である。

可塑性が弱い学生は臨床に出てからもしんどいので、学校教育の中でそのことを伝えなければならない。

しんどくても臨床に出る覚悟があれば、良い。覚悟もないのに、作業療法士になっても患者様が困るのでそれは良くない。

資格は資格でしかない。

卒後教育

質を追求すれば、業務にはキリがなく、終わりがない。作業療法士は自ら業務から自ら研鑚をする能力が要求されるが、それは普通に備えている能力ではない。

多くの作業療法士は自学自主で必要な知識技能を学べない。

だから研修会が必要である。

しかし、それを強制はできないし、するシステムもない。

一方で学ばなければ、対応できることは増えない。

個々の作業療法士のやる気に依存しているところが大きい。

この辺りのインセンティブとして、建築士などのように級制を法的導入するのが望ましい。

つまるところ作業療法士の成果について誰が評価するかと言う問題なのであるが、誰もできないのであれば、制度にやらせるのが顧客利益の最大化につながる。