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指導者としては、具体的にいつ、どこで、どのようにどんな内容を指導したかを記録として残しておき、あとは本人に委ねる。任せる。
指導者としては、具体的にいつ、どこで、どのようにどんな内容を指導したかを記録として残しておき、あとは本人に委ねる。任せる。


==人として==
===人として===


社会人として、と混同されがちであるが、そちらが表面的なものとすると、もっと内的な行動原理や意思決定に関わる部分である。
社会人として、と混同されがちであるが、そちらが表面的なものとすると、もっと内的な行動原理や意思決定に関わる部分である。

2021年5月6日 (木) 02:01時点における版

Supervisor

実習先で、学生の指導の責任者となる人。

臨床実習指導者。

作業療法士は、作業療法士養成課程にて、必ず臨床実習を経験することになっており、スーパーバイザーのお世話になる。指導を受ける側のとはスーパーバイジー:Supervisee という。なるほど英語表現。

これまでの実習は、スーパーバイザーへの十分な管理がなされていなかったため、当たり外れがあったことも事実である。

そのため、現在は、所定の講習を受けたもののみがスーパーバイザーとして指導ができる仕組みに改められようとしている。

実習における風通しをよくしていくことがこれからのスーパーバイザーに求められている。

スーパーバイザーに必要な視点

長期的に、対象となる学生が作業療法対象者の利益に資する人物となるよう、受け身ではなく、アクティブラーンニング、気づきを促す必要がある。アクティブラーンニングについては別途記事を参照のこと。そもそも、普段から自身の職場内にてそのようなアクティブラーンニングの文化があるかどうかについて、今一度点検する機会とするのも大切である。

学生の側に、想像力がなければ、口だけで言われても何も響かないからである。

指導がうまくいかない場合は、相互的なシステム論としてとらえる。要するに普段の作業療法と同じであり、きちんと作業療法やろうとしていれば、特に特別なことはないともいえる。特別な負担と感じる場合には、普段からの業務を見直すいい機会である。

いち社会人として

育成対象の学生が今後社会人として活躍できるか、という視点で差し支えない。

時間が守れるか

配慮しつつ、自分の要求を伝えられるか

感謝を表現できるかなど

ただし、社会規範などは社会のルールが変わればコロコロとかわるので、こういう視点もあるということを提示するのみで構わない。

それをしない選択をするのは、本人自身であり、その結果本人が受ける評価もまた本人のものである。

指導者としては、具体的にいつ、どこで、どのようにどんな内容を指導したかを記録として残しておき、あとは本人に委ねる。任せる。

人として

社会人として、と混同されがちであるが、そちらが表面的なものとすると、もっと内的な行動原理や意思決定に関わる部分である。

人間が好きか嫌いか、他人の感情に興味はあるか、共感できるか、尊重できるかなど。

この辺りは、素質の問題もあり、能力があったとしても、その能力をうまく使えるかどうかの土台を左右する要素である。

指導者は自分自身の人格の陶冶が前提となる。

そして、多角的に何度何度も長期間考えてもなお問題ありと考えるのであれば、周囲に広く周知し自分の考えに偏りがないことを確かめ、その根拠となる情報を事細かく詳細に添付して養成校に報告する。

あくまで、表面的な部分とは、別の問題として捉えることが大切で、指導者への態度が悪いからといって、人として問題があるとは限らないことに留意して冷静かつ冷徹に指摘をすることが、将来の作業療法対象者の利益を守ることにつながる。

臨床に必要な手技や知識の不足そのものについては長期的視点で見る

学力や臨床に必要な手技については、学生側の生活上の問題もあり、作業療法士養成校では十分な育成ができているとは言い難いため宛にはできない。

そのため、短期的な成果をめざすのは非合理的である。

それよりは、むしろ臨床にて経験を学びに生かし、行動変容や改善につなげる実際のフローを体験することの方が大切である。

つまり指導者側には、自分自身の業務フローを常に見直し改善することを日常的に行なっていることが求められる。

逆にいえばそれだけやっておけば、学生は勝手にそこから学んでいくので、放置放任で問題なく、本人から質問するようになる。

本人から質問が出てこないようであれば、フローの見せ方や経験のさせかたがうまくいっていないということなので、そこを繰り返して体験させる。

そうすれば長期的に作業療法対象者の方の利益に資する人材に勝手に育つ、そういう種を撒くことができる。

学生の長い人生の一瞬にしか関わらないわけで、その後、どう伸びていくかは本人次第である。

方向性を指し示すだけでよく、それが理解できない者や理解し得ないものについては、作業療法対象者の方の利益を逸する可能性が高いのでその旨正確に評価し養成校に伝達する。