「評価」の版間の差分
提供:作業療法大百科事典OtWiki
編集の要約なし |
|||
1行目: | 1行目: | ||
[[作業療法]]における評価とは、[[問題解決]]のために問題の周辺となる情報を集めて構造化して、[[介入]] | [[作業療法]]における評価とは、[[問題解決]]のために問題の周辺となる情報を集めて構造化して、[[介入]]とその[[計画]]の根拠となる情報に挙げることである。 | ||
==評価の重要性== | |||
[[作業療法]]の本質的業務は、その全てが評価の出来不出来に左右される。[[作業療法士]]による評価は対象者のその後の生活に影響を与える可能性、重要度の高いものから行われなければならない。 | |||
==評価の標準化== | |||
評価には標準化されているものもあれば、そうでないものもある。 | 評価には標準化されているものもあれば、そうでないものもある。 | ||
必要に応じて標準化されていない評価を用いる、もしくは作り出すことも大切である。 | |||
その場合、[[作業療法士]]には説明責任が生じる。その説明責任を果たすための重要な方法が[[論文]]や[[学会]]発表と捉えることができる。 | |||
あるいは、抽象化してwebで発表しても良い。 | |||
標準化に耐えられるだけの質の高い情報や説明が準備できることが、評価の質を担保するために本質的に大切なことである。 | |||
==評価の優先順位== | |||
[[作業療法士]]が行う評価には重要度による評価の取捨選択が欠かせない。 [[尺度]]の項目も参照のこと。 | |||
[[作業療法士]]に求められるのは、より影響の度合いの大きなものから、必要なだけしっかりと評価できる能力である。 | [[作業療法士]]に求められるのは、より影響の度合いの大きなものから、必要なだけしっかりと評価できる能力である。 | ||
7行目: | 25行目: | ||
仕事やってることにするためのとりあえずで行うものは[[作業療法士]]が行うべきことではない。 | 仕事やってることにするためのとりあえずで行うものは[[作業療法士]]が行うべきことではない。 | ||
患者様や対象者の負担を最大限減らすために、行わなくて良い不要な評価は極力行わないことが大切である。 | |||
==エビデンスに基づいた作業療法== | |||
過去、ノリと直感と政治力に基づいて根拠が不十分な[[医療]]が提供されていた時代が確かにあった。 | |||
しかし、過去のものとされなければならない。 | |||
現在は、先例をもとにして、統計学的処理とその[[エビデンス]](根拠)に基づいた実践が当たり前のものとされている。 | |||
上記に述べたように、先例がないのであれば、説明責任を果たして、後から[[エビデンス]]が証明できるような材料を提供するべきである。 | |||
[[作業療法]]における評価は、[[エビデンス]]に基づいた作業療法を行うための基盤として重要である。 |
2020年8月9日 (日) 02:30時点における版
作業療法における評価とは、問題解決のために問題の周辺となる情報を集めて構造化して、介入とその計画の根拠となる情報に挙げることである。
評価の重要性
作業療法の本質的業務は、その全てが評価の出来不出来に左右される。作業療法士による評価は対象者のその後の生活に影響を与える可能性、重要度の高いものから行われなければならない。
評価の標準化
評価には標準化されているものもあれば、そうでないものもある。
必要に応じて標準化されていない評価を用いる、もしくは作り出すことも大切である。
その場合、作業療法士には説明責任が生じる。その説明責任を果たすための重要な方法が論文や学会発表と捉えることができる。
あるいは、抽象化してwebで発表しても良い。
標準化に耐えられるだけの質の高い情報や説明が準備できることが、評価の質を担保するために本質的に大切なことである。
評価の優先順位
作業療法士が行う評価には重要度による評価の取捨選択が欠かせない。 尺度の項目も参照のこと。
作業療法士に求められるのは、より影響の度合いの大きなものから、必要なだけしっかりと評価できる能力である。
仕事やってることにするためのとりあえずで行うものは作業療法士が行うべきことではない。
患者様や対象者の負担を最大限減らすために、行わなくて良い不要な評価は極力行わないことが大切である。
エビデンスに基づいた作業療法
過去、ノリと直感と政治力に基づいて根拠が不十分な医療が提供されていた時代が確かにあった。
しかし、過去のものとされなければならない。
現在は、先例をもとにして、統計学的処理とそのエビデンス(根拠)に基づいた実践が当たり前のものとされている。
上記に述べたように、先例がないのであれば、説明責任を果たして、後からエビデンスが証明できるような材料を提供するべきである。